鉄道車両向け走行制御システムは、乗客の安全輸送を目的にした「走る・止まる」の制御を担う装置である。当社は図1に示す推進制御装置、ブレーキ制御装置、補助電源装置、さらに近年では電子マスターコントローラ（以下、電子マスコン）を搭載した走行制御システムを担当し、各機器をマイコンで制御するソフトウェアの設計・製作・試験に携わってきた。当社が扱うソフトウェアはアセンブラ言語によるハンドコードでの製作が主流であり、生産性の向上が課題であったため、ソフトウェア製作の共通化・自動化の改善に取り組んできた。走行制御システムを構成する各機器のシステム概要とソフトウェアの機能構成を説明し、ソフトウェアの課題に対する取り組みについて述べる。

トレインビジョンは、鉄道車両内のドア上やドア横に設置、または天井吊りされた複数のディスプレイ（以下、メディア表示器）を通して、行先・路線図・駅設備などの行先案内や運行情報、及び広告・ニュース・天気予報などの情報サービスを乗客に提供するシステムである。近年、訪日外国人客が増加し、2018年には前年比約8.7%増の約3,119万人に達している。観光庁では、2020年に4,000万人の訪日外国人客数を目標に掲げ、訪日外国人客が快適に旅行できる環境整備の実施を、公共交通事業者に促している。特に、災害時や異常発生時における列車の運行状況を、より多くの鉄道利用者に提供することは重要な課題である。そこで、トレインビジョンにおける運行情報の表示を、従来の2ヶ国語（日・英）から4ヶ国語（日・英・中・韓）に多言語化した。本稿では、トレインビジョンの概要と、今回開発した運行情報の多言語化の実現方法を紹介する。

三菱電機（株）伊丹製作所は1979年に鉄道車両向けモニタ装置を開発し、その後、市場ニーズに応じてシステムを進化させてきた。様々な機能が追加され、現在では列車統合管理システム（Train Control and Monitoring System）（以下TCMS）と呼ばれている。当所は1983年の開設以来から現在に至るまで本システムの開発に深くかかわっている。客先提案、システム設計～ソフトウェア設計、製作、試験まですべての工程にかかわることで、高い信頼性が要求される本システム開発において中核的な役割を果たしている。本稿ではTCMSの概要及びTCMSにおけるソフトウェア構築技術の変遷について紹介する。

鉄道車両用空調装置（以下、空調装置）は三菱電機（株）長崎製作所（以下、長電）の主要製品であり、当所はその空調装置の空調制御ソフトウェアを開発している。空調装置は鉄道会社や車両タイプごとに製品要件が異なるため、要件に合わせて、機器や機器構成が異なる製品を開発してきた。これに伴い、空調制御ソフトウェアも製品に合わせて開発を行ってきた。ソフトウェア開発を、低コスト、短納期で実現するため、開発する機能要件に類似する過去のソフトウェアを流用する派生開発スタイルを長年繰り返してきたので、派生したソフトウェアが増加した。このような開発を繰り返した結果、ソフトウェアはモジュール間の関係やインターフェースが複雑になり、改造時の影響範囲の判断が難しくなっていた。今回、空調装置の機器構成のパターン化や複雑化したソフトウェアの見直しにより、更なる低コスト、工期短縮を図るため、空調制御ソフトウェアの標準化開発を行った。目標をソフトウェア開発全体で30%の工数削減と設定し、ソフトウェア開発プロセスには、組込みシステムで注目されている「モデルベース開発」を適用した。本稿では、標準化開発における、ソフトウェア部品化の設計方針、モデル化の範囲と展開方法及びMATLAB/Simulink（以下、MATLAB）の効果を中心に紹介し、最後に標準化開発における改善効果を述べる。

当社がソフトウェア開発を担ってきた列車運転情報伝達システムは、列車運行計画に必要な顧客業務を支援するシステムである。今回、列車運転情報伝達システムの装置老朽化に伴うシステム更新に当たり、長く安定したシステム運用を実現するため、OS、ミドルウェア、実行基盤を刷新した。システム更新は2か年計画となっており、初年度は端末更新を実施し、現在はサーバ更新に取り組んでいる。本稿では、初年度実施した端末更新における課題と対策について報告する。

当所では、鉄道車両搭載機器の情報を統合制御し、機器監視、制御、乗務員支援を行う、車両情報管理装置（以下、TCMS（Train Control and ManagementSystem）のソフトウェア開発を行っている。電鉄各社では、より快適な車内つくりや安全性の向上、メンテナンスの効率化を常に図っており新車投入後の車両改造が多く、それにともないソフトウェア改造の機会が多い。そのため当所のソフトウェア開発は派生開発が中心で行われている。近年TCMSは、高度な機能を求められるようになり、ソフトウェアは次第に複雑となってきた。また電鉄各社からは納期の短縮要求や、TCMSが障害に陥った場合、電車が止まるなど社会的影響が大きいことから従来以上の高い品質を強く求められるようになってきた。一方、開発現場では長年の改変積み重ねによりプログラムは複雑化・肥大化する中、従来の開発手法から脱却できず工数だけが増大していた。客先のニーズに応えるには大幅な品質向上及び効率化が必要であり、そのためには抜本的品質改善が必要であった。そこで当所では、2015年下期より派生開発特有の「短納期」や「部分理解」といった問題に合理的に対応する方法として提供された開発アプローチであるXDDP（eXtreme DerivativeDevelopment Process）を導入し試行を行った。現在ではTCMSの開発スタイルに沿うよう、伊事版XDDPを確立させ品質向上に大きな成果を上げることができた。本稿では、従来の問題点を伊事版XDDPの構築によってどのように改善できたか、また効率化に向けての改善活動について紹介する。

当社では、列車の複雑多岐な運行ダイヤを作成、信号機や転轍機を制御し、列車の安全運行を支援する運行管理システムの開発を行っている。本システムは、社会的に重要な役割を担ったシステムであり、欠陥流出は、メーカーの信頼失墜や人命にまで関わる可能性がある。そのため、ソフトウェアの信頼性確認に多くの手数と時間をかけている。加えて、列車走行に必要な連動制御パターンは、単純構造の駅でも数百項目となるため、最終顧客である鉄道会社には、膨大な承認図・試験エビデンスの提出が必要である。しかし、試運転期間中の仕様変更/追加の要求、ダイヤ改正や設備変更の改造工事が輻輳し、業務負荷が集中することも度々ある。そこで、試験効率向上を目的として、試験工数削減・試験における人為的ミスの防止に取り組み、幾つかの施策を行った。本稿では、運行管理ビジネスで採用している多様なLinuxディストリビューション環境で動作するマンマシン操作の記録/再生ツールの開発及びその適用事例を紹介する。

鉄道車両用空調装置（図1）は、三菱電機（株）長崎製作所の主要製品である。鉄道車両用空調装置（以下、空調装置）は、空調制御装置と装置に組み込まれた制御ソフトウェア（以下、空調制御ソフトウェア）で制御している。近年、空調装置は市場が拡大し、快適性の追求により、きめ細かい制御が要求されるようになってきた。また、鉄道車両には、通勤電車、特急電車、新幹線や豪華列車など様々な種類があり、それらの車両特性に合わせた制御が要求されてきた。このため、空調制御ソフトウェアは種類が多く、仕様が複雑化している。当所は、空調制御装置のソフトウェア開発を担当している。空調制御ソフトウェアの開発では、ベースとなる標準ソフトウェアがあり、種類ごとに仕様変更や追加を行う派生開発を行っている。本稿では、2章で空調装置についての説明を行い、3章～6章で空調制御ソフトウェア開発プロセスの課題と対策を述べる。

列車統合管理システム（Train Control and Monitoring System）（以下、TCMS）は、列車の状態を監視・制御するシステムである。列車の運転台には表示装置（Display Unit）（以下、DU）が搭載され、乗務員はDUから列車の状態を監視・制御する。TCMSは列車の中枢部としての重要性を増しており、従来では分散型制御を適用していたが、ネットワーク技術の進展もあり、次世代車両制御システムに向け、さらなる機能向上、信頼性向上を図るために集中型制御が適用されるようになった。この集中型制御のTCMSにDUを適応させるため、三菱電機（株）先端技術総合研究所と共同でTCMS向けGUI（Graphical User Interface）ソフトウェア基盤であるQuinte（t Qt based ui and web integrated framework）を開発した。本稿では、Quintetの概要について紹介する。

国内の鉄道会社では , 駅員や保守員が ,GPS で取得した列車の位置情報をタブレット端末で確認し 列車接近時に安全な場所へ避難 している 。本稿は, 駅員や保守員が タブレット端末にてより正確で視認性高い方法で列車接近状態を確認できるようにするための以下の三つの実現方法を記載した。
　(1) 正確な列車位置情報を取得できるようにするため ,GPSの測位誤差の補正方法を検討した。
　(2) J avaScript による W EB アプリケーションとして実装する方法を検討 しプラットフォーム依存性を排除した。
　(3) G oogle Map JavaScript API により地図を取得しその上に列車や現場の保守員を画像アイコンとして描画する方法を 検討及び検証した。
将来商用化に向けた開発の際は 実環境の位置情報でこの実現方式での 更新速度や補正効果を検証する。